よくある質問

原則、生命保険は健康な状態でなければ加入できません。
慢性的な病状を抱えたり、生活習慣病等を患うと希望する保障を付けることができなかったり、加入自体を断られる場合があります。
これを考慮すると一般的に健康状態が良好な若い時が加入できる可能性が高いと言えます。 また必要性においても若い時こそ家族を支える期間が長いので きちんとした保障を予め備えておくことが望ましいと考えられているためです。

たしかに似たような表記だったり、普段使わない言葉なのでわかりづらいところがあります。
ここでは簡単に解説しておきます。

保険料…契約者が支払う掛け金を指します。（契約者　→　保険会社）
保険金…万が一の際保険会社から受け取れるお金を指します。（保険会社　→　受取人）
掛捨型…契約者が支払う保険料（＝掛け金）が貯蓄されない仕組みの保険契約。
積立型…契約者が支払う保険料（＝掛け金）が貯蓄される仕組みの保険契約。
※保険料の貯蓄される割合は加入される商品によって異なります。

いいえ。 もっとも重要な医的診査もしくは告知書の記入を行い、それを含め保険会社の承認を得なければ加入できません。 （職業職種制限の審査も含めます） 医的診査とは、その保険会社指定の医師に必要診査項目をチェックしてもらい、引受できる身体かどうか確認する行為。（直近の健康診断結果表、人間ドック証明書等の提出代用も可） 告知書とは、原則加入対象者（＝被保険者）自らが直接保険会社指定の告知書において、現在から過去に遡って健康状態等について答える書類。つまり加入できるかどうかは、「申込書、保険料、医的診査（告知書）」を揃え保険会社の引受承認を得なければなりません。

はい、入院・手術をした場合は適用になります。 ただし昨今治療技術の発達に伴い、長期にわたる入院が減り、外来治療(通院)を行ってい るケースも増えていると言われています。この場合は通院になりますので通院特約が付加 されていない医療保険およびがん保険は適用になりません。 そこで近年は外来治療(通院)特約のあるがん保険や入院による治療や自宅療養などを問 わず、1日でもがんによる入院を行うとまとまったお金(数百万円～)が給付される保険が注 目を集めています。

厚生労働大臣が定めた基準に合致した医療機関で行われる高度な医療技術等をいいます。 先進医療とは、新しい医療技術・患者ニーズの多様化等に対応することを目的に厚生労働大臣が定めた基準に合致した医療機関で行われる高度な医療技術等で、先進医療の技術料は公的医療保険制度の給付対象となりません。従って先進医療による治療や手術などを受けた場合、その技術料は全額自己負担になります。 先進医療に伴う技術料以外の診察料、検査料、投薬料、入院料などは公的医療保険制度の給付対象になります。また先進医療の対象技術は都度変動します。 最新情報は、次の厚生労働省のホームページアドレスでご確認いただけます。 http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/sensiniryo/index.html

対応可能な車両保険をつけていれば大丈夫です。 飛び石やいたずらによる損傷の場合は、相手が不明でも自動車保険を利用することは可能です。 またこのケースは更新時、1等級ダウンになります。

火事を起こした方が、故意（ワザと）または重大な過失がなければ賠償請求することはできません。 法律では他人への類焼（延焼等）は責任を免れることになっていますので、ついうっかり出したような 火事であれば弁償してもらうことはできません

はい、火災保険です。但し水災補償を付けている場合に限ります。 一般的に火災保険と言っても補償範囲が広いので、総合タイプの火災保険であれば 水災補償も担保されている場合が多いです。一度確認されても良いかと思われます。 ※一般的な総合的火災保険… （火災・破裂爆発・落雷・風災雹災雪災・水災・建物外部からの衝突飛来等・騒擾・盗難）

はい、あります。 日常生活における人的・物的事故において他人（第3者）から法律上責任のある賠償請求 を受けた際に対応できる保険があります。

地震保険は、「地震･噴火またはこれらによる津波を原因とする損害（＝地震等）」時に適 用になります。ゆえに地震等による火災･損壊･埋没･流失などは火災保険では一切補償 されません。また地震保険は単独での加入ができませんので、必ず火災保険とセットでの 加入になります。